| (社)日本造船工業会（造工） The Shipbuilders’Association of Japan.(SAJ) |
|---|
〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-2-2 虎ノ門３０森ビル5階 電話：03-5425-9521 FAX：03-5425-9533
http://www.sajn.or.jp/index.htm
・・・会員相互の和親を図り，会員共通の利益を増進して造船業の健全なる発達に資し，以て関係産業並びに公共の福祉増進に寄与することを目的とする。
| ★[竣工船一覧](a)(2p) | |
| ★[竣工船一覧及び会社工場別竣工量](a)(3月) | |
| [日本造船工業会の会員18社，準会員1社からのアンケート調査による調査で，[竣工船一覧]，[会社工場別竣工量]で構成されている｡ [竣工船一覧]は，月別の国内船，外国船の隻数，ＧＴ，ＤＷＴを掲載している｡ [会社工場別竣工量]は19社，29工場の竣工量を国内船，外国船の隻数，ＧＴ，ＤＷＴでまとめたものである｡ 本調査での対象船舶は500総トン以上の新造船で艦艇，巡視艇，パージを除く｡] | |
| ★[造船統計要覧](a)(11月)(A6 400p) | |
| [造船関連の統計をまとめたもの] | |
| 目次 | Ⅰ 造船関連統計 Ⅰ-1 受注・工事・手持工事量 Ⅰ-2 造船施設 Ⅰ-3 舶用工業 Ⅰ-4 従業員 Ⅰ-5 造船会社の経営・財務 Ⅰ-6 建造資金 Ⅱ 海運関連統計 Ⅱ-1 船腹量 Ⅱ-2 輸送活動 Ⅱ-3 内航海運 Ⅲ 船員関連統計 Ⅳ 一般経済統計 Ⅴ 主要天然資源関連統計 Ⅵ その他統計 Ⅶ 付録資料 |
| ★[造船用鋼材(含む海洋構造物用)購入・消費・在庫予定量](a)(2月)(A4 1p) | |
| [日本造船工業会の会員造船所18社を対象とした調査で，鋼種別の購入，消費，在庫数量(トン)の見込み統計である｡] 表頭 年度実績見込み，同3月在庫，上期見込み，同9月末在庫，下期見込み，来年度3月末在庫，年度見込みについて購入，消費量 表側 鋼別 普通鋼(厚中板，形鋼，鋼管，棒鋼，その他，小計)，特殊鋼(高抗張力鋼，低温用鋼，その他，小計)，合計 |
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| ★[世界の新造船需要予測](irreg)(93年12月)(A4 11p) | |
| [ＡＷＥＳ／ＳＡＪの建造需要量予測，ＡＷＥＳとＳＡＪの新造船需要予測に関する共同声明] | |
| ★《造船界》(bm) → 休刊 | |
| 〈種別〉 産業誌 〈統計〉 有 〈名簿〉 無 〈索引〉 無 | |
| 〈解題〉[造船業界のニュース，引渡し情報，展示会記録，読み物等を掲載している｡] | |
| 〈特集〉[世界新造船工事実績](10月) | |
| 〈掲載統計〉 [毎号,“調査・資料・研究”で前出の[竣工船一覧]，[会社工場別竣工量]を掲載するほか，運輸省海上技術安全局の“建造許可実績"から[月別建造許可実績の推移]，日本船舶輸出組合から[年度輸出船契約実績]，[年度輸出船通関実績]を掲載している｡] |
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| ★[造船関係資料](a)(8月) | |
| ★[統計] | |
| [統計データのページに以下の統計がグラフで掲載されている｡] | |
| 造船関係統計データ ■世界の新造船受注量の推移 ■世界の新造船竣工量の推移 ■世界の新造船手持工事量の推移 ■新造船船価の推移 ■世界の船舶解撤実績の推移 ■本会会員の船舶部門売上高の推移 ■本会会員の船舶部門人員の推移 ■世界の新造船建造需要量予測 ■造船・海洋構造物用普通鋼鋼材消費量の推移 海運関係統計データ ■世界の海上荷動量の推移 ■世界の船種別船腹量の推移 ■海上運賃の推移 |
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| ★[会員名簿] | |
| [本会会員のページに50音順に会社名が配列され，会社名をクリックすると会社名，本社及び工場の住所，電話番号とＵＲＬが掲載されている｡] | |
| 日本船舶輸出組合 Japan Ship Exporters’ Associations.(JSEA) |
|---|
〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-2-2 虎ノ門30森ビル5階 電話：03-5425-9671 FAX：03-5425-9674
http://www.jsea.or.jp/
| ★[輸出船契約実績](m)(A4 1p) | |
| [日本船舶輸出組合の組合員会社が契約した500総トン以上の鋼船の契約量の集計表で船腹別に3カ月分の隻数，総トン数が掲載されている｡ また，第四半期，半期，年度の統計表も掲載される｡] 表側 船腹(貨物船，バラ積船，油送船，油鉱兼用船，その他，計)，前年度同期受注，前々年度同期受注，同対比(％) |
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| ★[輸出船通関実績](m)(A4 1p) | |
| [日本船舶輸出組合の組合員会社が通関した500総トン以上の鋼船の輸出量の集計表で船腹別に3カ月分の隻数，総トン数が掲載されている｡ また，第四半期，半期，年度の統計表も掲載される｡] | |
| ★[輸出手持工事量増減表](m)(B5 1p) | |
| [年度の月末工事量の増減を隻数，総トン数別で掲載している｡] 表側 例:2001年度6月末の場合 2000年度3月末手持工事量(A)，2001年度4月～6月受注量(B)，2001年度4月～6月輸出通関量(C)，調整(D)，差引増減(B-C-D)(E)，2001年度6月末手持工事量(A+E) |
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| ★[船種別新規受注状況](a)(4月) | |
【インターネット上の情報源】
★＜統計＞
★ニュースレター《SEA-Japan》（英文）(bm)
| ジャパン・シップ・センター |
|---|
http://www.japanshipcentre.org.uk/
・・・「ジャパン・シップ・センター(JSC)は1965年に，日本船舶輸出組合(JSEA)の海外拠点としてJSEAと日本貿易振興会(JETRO)の共同事務所の形態をとりロンドンに設立され，さらに1993年には(社)日本舶用工業会(JSMEA)の海外拠点として舶用機械部もロッテルダムから移設されました。設立以来その目的である『調査，広報，国際協調』の３本柱に基づいて運営され，日本造船業界ならびに舶用工業界とヨーロッパ海事関係者の架け橋としてさらに活動の質を向上しつつあります。
また，当センターのライブラリーには，欧州主要海事関係新聞・雑誌，造船各社の会社概要・年次報告書を多数保管・公開しています。」
| ★[統計] | |
| [日本造船業界データアーカイブのページに以下の統計が掲載されている｡] | |
| ★[JSEA輸出船契約実績] | |
| [JSEA会員各社の輸出船契約実績を毎月まとめ発表されるプレスリリース。JSCで英文に翻訳しロンドンより報道関係者はじめ関係機関に送られています。各船種別引渡し実績，契約実績の他，船主別オーダーの詳細が記載されている。 | |
| ★「[JSEA輸出船契約実績(英語版)] | |
| [日本船舶輸出組合会員の輸出船契約実績が1998年から最新版までまとめて掲載している｡] | |
| ★[国土交通省建造許可実績(英語版)] | |
| [国土交通省が公表する2,500総トン以上の船舶建造許可プレスリリースの英字版でJSCで英文に翻訳し関係機関に送られている。国内船・輸出船の船種別詳細により，最新の日本造船業の傾向がつかめるデータが掲載されている｡] | |
| (社)日本船主協会（船協） The Japanese Shipowners' Association.(JSA) |
|---|
〒102－8603 千代田区平河町 2-6-4 海運ビル 電話：03-3264-7171 FAX：03-3262-4760
http://www.jsanet.or.jp/
・・・公共の福祉のために，海運業に関する諸般の調査および研究を行い，その公正，自由な事業活動を促進し，わが国海運業の健全な発展に寄与することを目的とする。
| ★[海運統計要覧](a)(4月)(ポケット版 430p) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| -内容- | [1970年以来，Ⅰ 船腹，Ⅱ 船舶の建造と消失，Ⅲ 海上荷動と海運市況，Ⅳ 輸送活動，Ⅴ コンテナ輸送，Ⅵ 企業財務，Ⅶ 海運対策，Ⅷ 内航海運，Ⅸ 港湾関係，Ⅹ 船員関係，ⅩI 一般経済，ⅩⅡ 関連産業の動向，付・資料など海運に関する国内外の諸統計および資料のほか，海運に関係の深い一般経済，関連産業の諸統計を収録している｡] | ||||||||||||||||||||||||||||||
| ★[日本商船船腹統計](a)(12月)(A4 50p) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| -内容- | [1972年以来，毎年7月1日現在における日本国籍を有する100G/T以上の鋼船(漁船，雑船は除く)の実態を調査したものである｡ 本統計の作成に当たっては日本海運集会所が編纂する“日本船舶明細書”,“内航船舶明細書”の基礎資料を共有した｡ また，船舶明細書に掲載された船舶については，本統計に使用するため運輸省の協力を得て，船舶原簿関係資料との照合を行っている｡ 統計表は船種別，船型別，船齢別等の区分によりそれぞれ隻数，総トン数，重量トン数(キロトン)の数値を表示している｡] |
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| 基礎分類 |
用途別に29種類に区分し，各統計表における船種別はこれの集合を用いている｡ この基礎分類は1984年版より採用されている新分類である｡
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| -目次- |
1. 船種別構成 ＜基礎分類による船種別船腹構成＞ 2. 対前年比較表 (参考 1) 日本商船船腹量の推移 3. 新造船船腹および減少船腹 (参考 2) 日本商船船腹量の増加および減少推移 4. 船型別・船種別構成 (1) 総トン区分 (2) 重量トン区分 5. 船齢別・船種別構成 (1) 進水ベース (2) 竣工ベース 6. 速力別・船種別構成 7. 航行区域別・船種別構成 8. 航行区域別・船型別・船種別構成 (1) 平水 (2) 沿海 (3) 近海 (4) 遠洋 9. 船型別・船齢別構成(総トン・重量トン別) (1) 全船舶 (2) 油送船 (3) 油／乾貨物兼用船 (4) オア・バルクキャリア 10. 建造方法別・船種別構成 (1) 計画造船(建造次別) (2) 開銀融資による外航代替建造船(年度別竣工ベース) (3) 公団共有方式による建造船(年度別竣工ベース) 11. 全長および喫水寸法別・船種別構成 (1) 全長区分 (2) 喫水(夏期満載)区分 付・資料 ◎ 各表対象船舶の定義 1. 内航船の構成 2. 2000総トン以上の外航海船の構成 3. 日本船主協会会員所有船腹量 4. 船種別代表船腹一覧表 |
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| ★[外・内航船運航業者別船腹構成表] | |||||||||||||||||||||||||||||||
| [1956年以来，当協会会員の4月1日現在の運航船腹量の調査を実施している｡ 1986年に外航船運航業者別船腹構成表と内航船運航業者別船腹構成表を合併し，現タイトルに改題した｡] | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ★[船協海運年報](a)(9月)(A4 242p) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| [1957年以来，わが国の海運活動や国際情勢ならびに当協会の諸施策や対応などを記録することを編集方針としているもので，総論では世界および日本の海運の概況を掲載している｡ また，各論では，政策，アジア・欧州などの海運問題を取り上げた国際海運，業務関係では海上輸送責任に係わる法律問題，貿易手続きの簡素化，近海・内航関係，港湾関係，財務関係，船舶保険関係，海務・工務関係，船員労働関係，調査広報関係，輸入貨物輸送協議会関係や資料編として巻末に統 計，会員名簿などを掲載している｡] | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ★[ロイド統計による年央の世界船腹](a)(11月)(B4 14p) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| [本資料は，ロイズ・レジスター・シッピングの“Statistical Tables”を我が国中心に編集し直したものである｡] | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ★[船舶修繕費統計表](a)(5月)(B4 6p) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ★[日本海運の現状](a) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| [グラフや資料を用いて，日本の海運の現状を解説した冊子です。インターネットの統計データで，その一部が公開されている｡] | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ★[JAPANESE SHIPPING](a) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| [船協のAnnual Report(英文パンフレット)で，ホームページ(英語版)に内容を記載しております。 | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ★[SHIPPING NOW 日本の海運](a) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| [日本の海運の現状が一目で分かるよう，写真やデータを用いて解説したパンフレットです。ホームページ「海運のことが知りたい方へ」に内容を記載している｡] | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ★≪せんきょう≫(m) | |||||||||||||||||||||||||||||||
| ＜統計＞ | |
| [統計データ・パンフレット類のページに統計データとして以下の統計がグラフ表示掲載されている。 この統計はパンフレット[日本海運の現状]に掲載されているものである｡] |
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| ★[世界の海上輸送量と船腹量推移] ★[わが国商船隊の輸送量推移] ★[わが国商船隊の船腹量推移] ★[世界の船齢別船腹量] ★[世界の船舶解撤実績の推移] ★[外航海運企業の損益状況] ★[為替水準が海運企業経営に与える影響] ★[外航海運のドル建て比率と他産業の輸出比率の比較] ★[国内輸送機関別にみた貨物輸送の推移] |
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| ★[会員名簿] | |
| [メンバー会社のご紹介のページに50音順に会社名，代表者名，住所，電話が掲載されている。会社概要をクリックすると会社名，ファンネルマーク，英文名，本社所在地，資本金，設立年月日，従業員数，運行船状況，主な配船先，事業概要が掲載されている｡] | |
| （社）海洋水産システム協会 Fishing Boat And Syatem Engineering Association of Japan. |
|---|
〒103-0027 東京都中央区日本橋3-15-8 アミノ酸会館ビル2F 電話：03-6411-0021 FAX：03-6411-0022
http://www.systemkyokai.or.jp/
| (社)水産電子協会（水電協） Japan Fishery Electronics Association.(JFEA) →（社）海洋水産システム協会 |
|---|
※平成１３年５月に（社）海洋水産システム協会に統合されました。
| ★[海水動力漁船竣工隻数の実績](a) | |
| ★[海水動力漁船建造許可隻数・トン数の推移](a) | |
| ★《水産電子》(bm) | |
| 〈種別〉 産業誌 〈統計〉 無 〈名簿〉 会員名簿 〈索引〉 有 | |
| 〈解題〉[漁業用電気・電子機器に関する業界情報，講習会連絡，関連行政，新製品紹介，業務報告を掲載している。また，特別記念号に創刊号からの主要記事〈索引〉，海水動力漁船の竣工数の実績(過去5年)と推移(過去10年)，形式認定基準合格機器形式名一覧，水産電子協会の主な実施事業の特集を掲載している｡] | |
| 〈特集〉[漁業白書の概要](5月)，[通常総会報告及び事業計画の概要](7月)，[特別記念号](No.100，1994.1) | |
| (社)日本海洋開発産業協会（ジョイア） Japan Ocean Industries Association.(J.O.I.A.) |
|---|
・・・※２００４年４月１日に、エンジニアリング振興協会に統合。
| ★[年度海洋開発機器売上高調査](a)(1月) | |
| ★《海洋開発ニュース》(bm) | |
| 〈種別〉 産業誌 〈統計〉 有 〈名簿〉 無 〈索引〉 有 | |
| 〈解題〉[海洋開発，プラント，造船に関するニュース，技術論文，事例紹介記事等を中心に，行政施策，会員会社の動き，協会活動の報告を掲載している｡] | |
| 〈特集〉[通産省海洋開発予算][運輸省海洋開発予算](5月)，[年度通常総会](7月)，[米合衆国予算(技術)教書](irreg) | |
| 日本タンカー協会 The Japan Tanker Owner's Association. →（社）日本船主協会 |
|---|
※日本タンカー協会は平成１４年６月３０日に解散し、業務は（社）日本船主協会に移管されました。
| [本邦送船資料(10,000 Ｄ.Ｗ.以上の外航船)](a)(6月)(B4 16p) | |
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1. 日本タンカー協会会員名簿 2. 船主別所有船一覧 3. 平成○○年度増加船舶表 4. 重量屯10万Ｄ.Ｗ.Ｔ級の一般タンカー表 5. 重量屯20万Ｄ.Ｗ.Ｔ以上の一般タンカー表 6. Ｌ.Ｎ.Ｇ船一覧表 7. Ｌ.Ｐ.Ｇ船一覧表 8. 平成○○年度減少船又は用途変更船舶表 9. 建造年次分類表 10. 平成○○年度船腹異動状況 11. 重量屯数及び所有会社別一覧表 12. 各船の主要項目表 |
|
| (社)日本中小型造船工業会（中小造工） The Cooperative Association of Japan Shipbuilders.(CAJS) |
|---|
〒105－0001 港区虎ノ門 1-15-16 海洋船舶ビル5階 電話：03-3502-2965 FAX：03-3503-1479
http://www.cajs.or.jp/
・・・「（社）日本中小型造船工業会（略称・中小造工）は、昭和34年の設立以来、一貫して業界の近代化、合理化、技術向上のための事業を行うほか、国際協調の推進に取組み、中型造船業及び関連産業の進歩発展に貢献してきました。
今日、中型船及び小型船の需要構造が大きく変化してきており、環境保全も含めた幅広い社会のニーズに対応した海上交通システムの整備に寄与しているところです。
（平成１４年度に（財）日本小型船舶工業会と合併）
【刊行物】
★「中小型造船」（bm）
【インターネット上の情報源】
★[会員名簿]
・・・[会員紹介のページに普通会員・賛助会員リスト(50音順)が表示され会社名，本社住所，電話番号が掲載されている。会社名クリックで所在地，代表者名，電話番号，ＦＡＸ番号，E-mailなどの会社概要のほか，最大建造能力，最大修繕船能力及びドック寸法，最近の建造船舶写真が掲載されている｡]
| （社）日本作業船協会 The Japan Workvessel Association.(JWA) |
|---|
〒104－0028 中央区八重洲 2-9-7 石興ビル 電話
3271-5618 FAX 3281-2975
http://www.s-jwa.or.jp/
・・・作業船およびこれに関連する機械設備などの技術的向上および開発を図り，もって国土の開発と経済の発展に寄与することを目的とする。
| ★《作業船》(bm) | |
| ★[平成8・9年度海外作業船需要動向調査報告書] | |
| -内容- |
はじめに 1. 調査の目的 2. 委員会の実施 3. 調査の実施 3-1 英文作業船要覧の作成 3-2 調査事項 (1) 我が国作業船の輸出実績 ① 運輸省海上技術安全局資料に見る我国作業船輸出実績 ② 会員アンケート調査に見る我国作業船輸出実績 (2) 世界浚渫船保有状況調査 ① Category Totals of Worldwide Dredge Fleets ② 浚渫船国別保有状況 (3) 作業船の海外引合い案件調査(会員アンケート調査) 3-3 海外需要動向調査 (1) 事前調査として (2) 対象国，団員，訪問先・面談者，視察港 (3) 調査内容と実施状況 (4) 調査の成果 (5) 今後の対応策 おわりに 4. 資料集 作業船需要動向調査委員会名簿(平成８年度) 作業船需要動向調査委員会名簿(平成９年度) 資料-2 我が国作業船輸出実績(アンケート回答) 資料-3 Category Totals of Worldwide Dredge Fleets 資料-4 世界浚渫船国別保有状況 資料-5 作業船の海外引合い案件調査 表-1 対象国・団員・期間・訪問先及び視察港一覧表 表-2 調査内容と実施状況一覧表 アンケートの様式 |
| (社)日本造船協力事業者団体連合会（日造協） Japan Shipbuilding Subcontractors' Association.（JSSA） |
|---|
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-11-2 日本財団第二ビル TEL：03-5510-3161 FAX：03-3502-5533
http://www.nichizou.or.jp/
・・・造船協力事業者の経営の合理化，技術水準の向上等により，これが健全なる発達をはかり，併せて造船業の生産性の向上に寄与することを目的とする。
【刊行物】
★[造船協力業の情報活用システム構築及び日造協実態調査に関する報告書](a)(3月)(A4
25p)
・・・旧：情報活用システムに関する調査研究報告書及び日造協実態報告書
| ★[統計] | |
| [ランダムファイルに船舶建造実績として[鋼船進水量・工員数]の統計が掲載されている。本統計は運輸省造船造機統計月報からの転載である。またリンク集のページの為替／経済指標／雇用・賃金統計等に，雇用統計(厚生労働省)，労働時間統計(厚生労働省)，賃金統計(厚生労働省)，労働災害統計(厚生労働省)，為替相場の推移(ドルと主要通貨)(日銀)，為替相場の推移(ドル/ウォン)(韓国銀行)，外国為替レート換算表，公定歩合の推移(日銀)，日銀短観(日銀)，ＧＤＰ値他(内閣府)，鉱工業生産指数他(経済産業省)，機械統計(内閣府)，消費動向調査(内閣府)，中小企業動向調査(中小企業金融公庫)，中小企業景況調査(中小企業金融公庫)，中小製造業設備投資動向調査(中小企業金融公庫)，中小商業･サービス業設備投資動向調査(中小企業信金融公庫)，鉄スクラップ市況(社団法人 日本鉄源協会)，建設資材市況等(財団法人 経済調査会)原油市況等のほか統計情報リンク集がある｡] | |
| ★[会員名簿] | |
| [会員所属企業へのリンクのページに地域別に所在地，企業名，所属している組合・協力会が掲載されている。アンダーラインのある企業名をクリックするとホームページにリンクする｡] | |
| ★機関誌《日造協》(m) | |
| ＨＰ上で全文掲載（４頁程度） | |
| (社)日本船舶電装協会 The Ship's Electric Installation Contractors' Association of Japan. |
|---|
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-11-2 日本財団第２ビル5Ｆ 電話：03-3504-0858 FAX：03-3504-0856
http://www.ship-densou.or.jp/
・・・船舶電気装備業の進歩発達を図り，もって船舶の安全と，性能の向上に寄与することを目的とする。
【インターネット上の情報源】
★＜統計＞
| 日本小型船舶検査機構 Japan Craft Inspection Organization.(JCI) |
|---|
〒102－0073 東京都千代田区九段北4-1-3 飛栄九段北ビル5階 TEL:3239-0821
FAX:3239-0829
http://www.jci.go.jp/
【刊行物】
★[小型船舶検査統計表(該当年度3月31日現在在籍船)(分冊)](a)(7月)(A4 58p，76p)
| ＜統計＞ | |
|
[総トン数20トン未満の船を小型船舶といいます。こうした小型船舶は，JCIの検査を受けなければなりません。これが[検査統計表]として以下の統計表が公表されます。小型船舶にはモーターボート，機付ヨット，水上オートバイ，遊漁船，漁船(12カイリより遠くへ行くもの)，小型遊魚兼用船，客船，交通艇，作業船，その他の船舶(貨物船等)などのエンジン付の船とヨット(20カイリより遠くへ行くもの)，被曳客船，被曳遊魚船，ろかい客船(旅客定員７人以上)のエンジンのない船があります。 総トン数5トン以上20トン未満の船舶は都道府県から交付を受けた船籍票に総トン数が記載されています。 総トン数20トン以上の船舶は国(管海官庁)が検査を行います。また船の長さ1.5m未満でエンジンの馬力が2馬力未満の船舶など，一定要件に該当する船舶は船検が免除されます。 |
|
| ★[今年度第一回定期検査支部別用途別(新造)(毎月更新)] ・・・[今年度，JCIで第一回定期検査を実施した小型船舶のうち新造船のみを支部別用途別に集計した統計表] (用途別 水上オートバイ，プレジャーモーターボート，プレジャーヨット，その他) ★[今年度第一回定期検査支部別用途別(合計)(毎月更新)] ・・・[今年度，JCIで第一回定期検査を実施した小型船舶の総数を支部別用途別に集計した統計表] ★[今年度第一回定期検査プレジャーモーターボート支部別長さ別(新造)(毎月更新)] ・・・[今年度，JCIで第一回定期検査を実施した小型船舶のうちプレジャーモーターボートであって，かつ新造船を支部別長さ別に集計した統計表] (長さ別 3m未満，3m以上5m未満，5m以上10m未満，10m以上15m未満，15m以上20m未満，20m以上) ★[今年度第一回定期検査プレジャーモーターボート支部別長さ別(合計)(毎月更新)] ・・・[今年度，ＪＣＩで第一回定期検査を実施した小型船舶のうちプレジャーモーターボートの総数を支部別長さ別に集計した統計表] ★[都道府県別用途別在籍船] ・・・[年度末(3月31日)現在における在籍船を都道府県別用途別に集計した統計表] |
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| （財）日本海事センターJapan Maritime Center(JPMAC) ←（財）日本海運振興会 Japan Maritime Development Association.(JAMDA) |
|---|
※日本海事財団と財団法人日本海運振興会の両法人が、２００７年４月に統合
〒102-0083 東京都千代田区麹町4-5 海事センタービル 電話：03-3265-5481 FAX：03-3222-6840
※企画研究部／海事図書館 〒102-0093 東京都千代田区平河町2-6-4 海運ビル9階 電話：03-3263- 9417
http://www.jpmac.or.jp/
【インターネット上の情報源】
★＜統計＞
・・・『日本・アジア／米国間のコンテナ貨物の荷動き』の動向を毎月掲載（ＰＤＦ形式）。データはPIERS社（Port of Import/Export Reporting Service）による。
☆海事図書館
「海事図書館は、1974年6月に設立された海事関係の専門図書館です。海事専門図書館としては、その蔵書数においてアジア随一と云われています。海事関係者のほか、一般の方にも利用していただくために、海事に関係する国内外の図書約4万冊と雑誌約900種以上（2007年4月現在）の資料を収集、整備しています」
| （財）日本海事広報協会 |
|---|
〒104-0043 東京都中央区湊2-12-6 湊ＳＹビル 電話：03-3552-5031 FAX：03-3553-6580
http://www.kaijipr.or.jp/
【インターネット上の情報源】
★[統計]
・・・[海運，造船，港湾，マリンレジャー，水産，海洋環境，海の安全を守る，イベントなど海に関連したページのうち海運，造船，港湾については統計データが掲載してある｡]
-政府統計-
[国土交通省総合政策局情報管理部交通調査統計課が実施している[船舶統計](a)(2月)(A4
89p),[造船造機統計月報]，運輸省海上技術安全局舶用工業課が実施している[大型舶用機関の動向](a)(10月)(A4;A3
126p)がある｡
水産庁資源管理部管理課が編集し，農林統計協会が発行する[漁船統計表](a)(2月)(A4
349p)がある｡
また国土交通省海事局造船課が編集している[造船統計要覧](a)(3月)(A6 408p)がある。
ほか舶用工業課が実施する[舶用工業統計年報](a)(10月)(A4 57p)がある｡]
-その他-
★[新造船工事予定表“Ship's Order & Schedule”](q)(1，4，7，10月，年報5月)(A4
114p)
・・・[本書は大手から中小に至る国内の主な造船所(500Ｇ/Ｔ以上)および韓国，台湾の主要造船所の手持工事状況を表示，線表，船主別索引などもあって，工事進行状況がひと目でわかります。建造中および受注済みの新造鋼船について，造船所別，船番順に収録・配列
＊船種，船籍，船級，船主名，主要目，速力 ＊主機メーカーおよび型式，馬力
＊起工，進水，竣工スケジュール，線表。また，CD－ROM版も発行されている。なお年報は『造船関係統計資料集』]
＜問い合わせ先＞
(株)日刊海事通信社 電話 3433-0956 FAX 03-3432-4772
〒105-0003 東京都港区西新橋3-23-6 白川ビル
新造船工事予定表（線表）＆ CD-ROM係
○冊子＋CD-ROM(年間4枚)年間定期購入(54,000円)(CD-ROM 24,000円)
| (社)日本舟艇工業会（日舟工） Japan Boating Industry Association.(JBIA) |
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〒104-0061 中央区銀座 2-5-1 浅野ビル 電話：03-3567-6707 FAX：03-3567-0635
http://www.marine-jbia.or.jp/
・・・舟艇，舟艇用機関及び舟艇関連部品(モーターボート・ヨット・PWC・マリンエンジン及び関連機器)の製造・整備業(以下「舟艇工業」という)の健全な発達を図り，あわせて公共の福祉の増進に寄与することを目的とする。
【刊行物】
★「ＪＢＩＡマリンリポート」(bm）（２００２年６月～） ←《日本舟艇工業会報》(bm)
・・・[毎年5月号は“特集号”として[舟艇工業の現状]を掲載している｡HPでは全文掲載]
【インターネット上の情報源】
★[統計]
・・・[日本舟艇工業会の紹介に業界関連統計・データのページがある。[免許受有者数及びボート保有台数]には日本海洋レジャー安全・振興協会及び日本小型船舶検査機構の資料から同協会が作成した[舟艇保有隻数の推移]，ICOMIA統計から[各国の普及状況]，国土交通省の資料から[小型船舶操縦士免許受有者の推移]が掲載されている｡]
★[会員名簿]
・・・[会員紹介のページに正会員・賛助会員があるが，詳細不明]
★「ＪＢＩＡマリンリポート」(bm）
| （財）日本海洋レジャー安全・振興協会 Japan Marine Recreation Association(JMRA) |
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〒231-0011 神奈川県横浜市中区太田町4丁目47番地コーワ太田町ビル2階 電話：045-228-3066
http://www.kairekyo.gr.jp/
| 日本カヌー工業会 |
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〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-22-9 石橋ビル3F（株）ビービーエム内 電話：03-3551-4840
http://www.canoejapan.com/
【刊行物】
★[カヌー＆カヤック出荷統計](a)(2月)(A4 2p)
| (社)日本舶用工業会（舶用工） Japanese Marine Equipment Association.(JSMEA) |
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〒105－0001 港区虎ノ門 1-5-16 海洋船舶ビル6F 電話：03-3502-2041 FAX：03-3591-2206
http://www.jsmea.or.jp/
・・・船舶用機器及びその他船舶に関連する工業の進歩発達を図り、もって我が国経済の発展に寄与することを目的とする。
| ★[舶用工業統計年報](a)(11月)(A4 58p)(6,300円) | |
| [国土交通省が実施する指定統計第29号“造船造機統計調査”, 造船法施行規則による“船舶用艤装品等月間生産高報告書”,“船舶用機関等施設状況報告書Ａ”,“船舶装備用輸入品入手実績報告書”, 輸出検査法関係による“輸出契約実績報告書”をとりまとめたものである｡] | |
| -目次- | 第1部 舶用工業の概要 第1表 暦年業種別・製品別生産実績及び事業所数 第2表 暦年業種別・従業員規模別事業所数 第3表 暦年業種別・地方運輸局別事業所数 第4表 暦年業種別・資本金規模別事業所数 第5表 暦年業種別・舶用比率別事業所数 第6表 暦年業種別従業員数 第2部 舶用工業製品の生産実績 暦年舶用工業製品の生産動向 暦年の舶用工業製品の生産動向 第1表 舶用工業製品の生産実績 第1図 舶用工業製品生産高の推移 第2図 舶用内燃機関生産馬力の推移 第2表 舶用工業製品の生産実績(暦年) 第3表 暦年生産実績対前年比較表 第4表 暦年生産実績対単体輸出実績比較表 第5表 暦年地方運輸局別生産実績 第6表 暦年都道府県別生産実績 第7表 生産実績の推移総括表(10年間) 第8表 生産実績の推移(10年間) 第9表 船舶用ディーゼル機関主機・補機別生産実績(6年間) 第3部 舶用工業製品の輸出入実績 暦年の舶用工業製品の輸出・輸入の動向 第1表 輸出実績の推移 第2表 暦年輸出実績(品目別・地域別) 第3表 船舶装備用輸入品入手実績の推移(品目別)) 第4表 船舶装備用輸入品入手実績の推移(国別) 第5表 暦年船舶装備用輸入品入手実績(品目別・国別) |
| ★[各国舶用機関の生産動向](a)(10月)(A4 120p)(6,300円) | |
| -内容- | [世界の中・低速舶用機関のメーカー別，型式別生産統計] |
| -目次- | 第1章 ○○年における世界の造船事情について 第1表 主要国の商船建造量 第1図 世界の船種別進水量の推移 第2図 世界及び日本における船舶進水量 第3図 世界及び日本のディーゼル船進水量の推移 第2表 日本の船舶建造許可実績の推移 第3表 日本の国別輸出船建造許可実績の推移 第2章 世界の舶用ディーゼル主機関の生産状況 第4表 主機別竣工状況 第5表 2000ＤＷＴ以上の船舶の国別建造量 第6表 ディーゼル主機関の国別, 主要ブランド別搭載状況 第7表 ディーゼル主機関の国別輸出入状況 第8表 ディーゼル主機関のブランド別, ライセンサー・ライセンシー別生産状況 第4図 主要国別ディーゼル主機関生産実績の推移 第9表 主要国別ディーゼル主機関生産ランキング 第5図 大型ディーゼル主機関ブランド別生産実績の推移 第10表 大型ディーゼル主機関ブランド別搭載実績のランキング 第11表 ディーゼル主機関のメーカー別搭載実績 第12表 ディーゼル主機関の主要ブランド別, メーカー別, 型式別生産状況 第3章 世界の舶用蒸気タービン主機関の生産状況 第13表 世界の蒸気タービン主機関の馬力階層別搭載台数 第14表 舶用蒸気タービン主機関の国別生産実績の推移 第15表 舶用タービン主機関のメーカー別生産実績の推移 第6図 舶用蒸気タービン主機関の国別搭載実績の推移 第4章 ○○年末における世界の船舶受注状況 第16表 2000ＤＷＴ以上の船舶の国別手持工事量 第7図 世界の船舶手持工事量の推移 第17表 大型船(10万ＤＷＴ以上)の受注状況 第18表 液化ガスタンカー(10000ＤＷＴ以上)の受注状況 第19表 高出力船舶(1隻当り主機関3万馬力以上)の受注状況 第20表 出力階層別船舶搭載計画 第8図 1隻当りの主機関出力階層別受注船舶の状況 第5章 中・低速ディーゼル機関の技術発展年表 中・低速ディーゼル機関の技術発展年表 |
| ★[舶用工業製品の輸出入状況](a)(11月)(6,300円) | |
| その他、 ★[欧州における舶用工業企業の合併・買収に係わる調査](2000年7月) ★[欧州における主機関の動向調査](2001年3月) などのほか諸外国の市場を調査した[市場調査シリーズ]，[国際海事情報シリーズ]を毎年刊行している。 |
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| ★《舶用工業速報》(m) | |
| 〈種別〉 産業誌 〈統計〉 有 〈名簿〉 無 〈索引〉 無 | |
| 〈解題〉 [海外駐在員(JETRO)の海外情報に始まり，海運・造船・舶用工業情報では各種関連情報，業界の国内外情報, 関係法令などや舶用工業会会議の開催予定, 連絡事項のほか経済情報として経済産業省広報からの記事を抜粋して掲載している。また新聞等から関連記事を抜粋したプロジェクト調査速報や世界の造船量，船主別新規受注状況なども収録している｡] |
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| 〈掲載統計〉 [毎号,“統計資料”として[建造許可集計]，[造船造機統計調査結果の概要]，[用途及びトン数階級別竣工鋼船隻数，トン数並びに船価]，[造船造機統計速報]，[舶用工業製品の生産動向]，[漁船竣工船集計]，[漁船建造許可一覧表]，[漁船改造許可一覧表]，[内燃機関の輸出実績・輸出品別国別表]，[内燃機関の輸入実績・輸入品別国別表]，[舶用工業製品生産高統計表]を掲載している｡ 使用している統計はすべて政府統計である｡] |
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| ★《舶用工業》(bm) | |
| 〈種別〉 産業誌 〈統計〉 無 〈名簿〉 無 〈索引〉 有(1月) | |
| 〈解題〉[舶用工業界に関する情報，関連行政，新製品紹介，随想，海外情報，会議報告を掲載しているほか舶用機器の需要動向，韓国・中国の造船工業，小型漁船の建造動向等を収録している｡] | |
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〈特集〉[定時総会報告] [年度事業計画](7月)，[漁船建造の動向](11月) |
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| ＜統計＞ | |
| [統計情報のページに以下の統計がPDFファイルで掲載されている。 このなかで輸入に関しては舶用工業製品の製造者または修理事業者(造船法第2条第1項の事業者)であって常用従業員が10人以上の事業所からの輸入実績報告書を集計したもので，平成4年から実施している。ただし舶用内燃機関のデータは日本貿易月表からである。 このほかグラフで見る舶用工業では，・世界の新造船建造量の推移・舶用工業製品の生産実績の推移・舶用工業製品の生産額シェア・地方別事業所数，舶用工業製品の輸出実績がある｡] |
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| ★[舶用工業製品の生産動向(速報)] ★[造船造機統計速報] ★[平成10年の舶用工業製品の輸出・輸入の動向] ★[平成10年の舶用工業製品の生産／輸出・輸入] ★[舶用工業製品の輸出実績の推移(品目別)] ★[舶用工業製品の輸出実績の推移(地域別)] ★[造船事業者による舶用工業製品の輸入実績の推移(品目別)] ★[造船事業者による舶用工業製品の輸入実績の推移(主要国別)] ★[舶用工業事業者による舶用工業製品の輸入実績の推移(品目別)] ★[舶用工業事業者による舶用工業製品の輸入実績の推移(主要国別)] |
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| ★[会員名簿] | |
| [会員紹介のページに正会員の五十音索引，賛助会員が配列され会社名クリックで会社名，代表取締役社長名，本社住所，電話，FAX，E-mail，資本金，従業員，URL，営業所・工場の住所，電話，FAX，主要製品(仕様･性能)の品目名，形式，製品の概要等が掲載されている。また会員企業検索，製品名別会員検索では企業名からの検索，製品の大分類・中分類・小分類から企業の検索が可能である｡] | |
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